「人の行く裏に道あり花の山」
昔から語られる相場訓の一つだが、韓国の財閥オーナーは時として一か八かの「逆張り」に出る。電気自動車（ＥＶ）の退潮が見られる今、現代自動車グループが「ＥＶにオールイン」の戦略を進めるのは、まさにそれだ。
韓国の財閥興亡史を振り返れば、大躍進した財閥はほとんどが逆張りに成功した。
サムスン電子がかつて、メモリー半導体の製造設備に膨大な投資をして、世界市場の主導権を握ったのは、その典型だ。サムスンは資産規模では絶対的なトップ財閥だが、中核企業のサムスン電子は半導体不況で利益が激減している。一方、現代自は海外部門の好調さにより、２０２３年は利益額トップ企業になることが確実だ（韓国本社単体では赤字）。
この勢いに乗って、名実ともに韓国のトップ財閥になり、トヨタに勝利して世界自動車業界のトップになる―現代自グループの野望だ。そのために打ち出した戦略が「ＥＶにオールイン」だ。２１年末には、「エンジン開発センターを廃止し、新設する電動化開発センターが先導する」との方針が内示された
（韓国経済新聞２１年１２月２３日）。
独自の力では〝一流のガソリンエンジン〟を造れないメーカーとしては、ＥＶは格好の新しい足場だった。「２５年からは新車はすべてＥＶにする」「今後１０年間に１０９兆ウォン（約１２兆２４００億円）をＥＶに投資する」「２６年までにＥＶ販売台数を８４万台、３０年には１７車種１８７万台」とするビジョンも発表した。一方では、「現代自の内燃機関研究職の退職が続出」（ハンギョレ新聞２２年６月１５日）という記事も出た。
依然として、ガソリン車やハイブリッド車で稼いでいるのに、「われわれは冷遇されている」と内燃機関研究職は不満を募らせているのだ。ここ１年ほど、リコールが〝年中行事〟のようになっていることと無縁ではあるまい。２３年秋からは、欧米の自動車メーカーが次々と「ＥＶ投資の減速」を打ち出した。中国では中小ＥＶメーカーがバタバタと倒産しているという。しかし、現代自の鄭義宣（チョン・ウィソン）オーナーは「大きな枠組みで見れば、ＥＶ需要は増え続ける」と強気だ。逆張り成功は〝ビジネス神話〟として韓国で語り継がれている。が、実際には、逆張りによって没落した財閥の方がはるかに多い。